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2026年2月10日 (火)

商品の利益追求が身体を蝕んでいく

国際癌研究所が携帯電話の電磁波に、発がん性があるかも知れないと報告がなされてからだいぶ経った。

電磁波の問題は、放射能の問題同様見えないだけに、我々の意識からその危険性が薄れる傾向にある。

子どもたちの脳に対する電磁波の影響を研究してきた科学者の声が、聞こえてこないのは、放射能同様マスコミが黙殺しているからだ。公表されないものは無いことに等しい。不思議な国だ。

世界ではこどもの携帯使用の規制を促す勧告が多く出されている。日本はどうだろうか。テレビのCMにおいて、携帯電話会社のスポンサーが無い番組は無いと言っていいくらいだ。ゆえに携帯電話の危険性を報道する番組など流れるわけはない。自動車会社がスポンサーになっているテレビドラマで、交通事故死の場面が決して出てこないのも同様の理由だ。

これはかつて、東京電力が多額のブラックマネーをテレビ局にばら撒いていた頃の状況とかわりがない。金の力が、有識者の言論を黙殺する。

大人に比べると水分が多い子どもの脳は、電磁波が浸透しやすく、影響が大だ。太陽光発電によるオール電化が普及してきたが、火を使わない電磁波によるコンロはものすごい電磁波を放出する。妊婦の方や子どもに料理をさせられる安全性には程遠い。

羊水の中にいる胎児に与える電磁波の影響は、現代社会ではますます増え、妊婦の方々を守る啓発が行われなければならないのに、社会は沈黙している。5Gの高速さを携帯電話会社はアピールしているが、電磁波の正確な数字を公表する方が先だろうと思う。

学校の現場の先生方は発言を控えているが、支援クラスに入るか入らないかの微妙な児童・生徒が増えている。感情過多で情緒不安定な児童の増加は、社会の不安定を反映しているとも言えるかも知れないが、電磁波の影響を完全否定することも出来ないのではないかと思う。

我々の塾産業でもそうだ。児童の安全と称して、塾の入出時間や退出時間を携帯端末を利用して親御さんに知らせるサービスが普及しているが、携帯電話会社の策略に乗ってはいけない。

児童に携帯電話はいらない。身体の安全のために持たせる親御さんが増えているが、逆に危険な状況を作ってしまっている。ましてや文科省がタブレットを推進しているが、言語道断の推奨と言わずるを得ない。

子どもを守るという意識を、社会の産業や経済のからくりで、ごまかされてはならない。


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