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2015年5月 2日 (土)

英語力に対する信仰も度を過ぎると・・・

2016年に全面改訂が予定されている学習指導要領。文科省の今回の改訂ではグローバル社会への人材育成を目指した英語教育の充実や、能動的学習法が積極的に導入される見込みだ。2020年に小学校から本格始動し、中学、高校と順次実施予定。

現行の指導要領では、英語は小学校5年生から外国語活動が導入されている。教科外活動なので道徳と同じく成績が付かない扱い。主に英語を使ってコミュニケーションに関する内容を図る目的で行われていて、指導内容が必要以上に細かくなったり、形式的になったりしないこと、とされている。
新しい指導要領では、この外国語活動が小学校3年生に前倒し。そして小学校5年生からは英語が正式教科に格上げされる。授業時間は3年生からが週1~2時間程度、5~6年生では週3時限程度で実施される予定。ただし、年間の授業時間には大きな変更がないため、他の教科共に授業時間の調整も課題になりそうだ。
ではどの程度までの英語力を求められているのだろうか。文科省が中央教育審議会に諮問した内容によると、言語や文化の壁を感じることなく、他者との交流を図れるような英語能力の獲得を目標に、取り組み内容についての審議が行われているとのこと。全面実施は2020年から。
 
指導要領の改訂は小学校だけではなく中学、高校でも実施。中学校では「英語の授業は英語で実施」。高校では発表や討論、交渉なども英語でできる能力を求められている。実施時期は中学校が2021年度、高校が2022年度以降となる。
 
以上文科省中央教育審議会に諮問された英語に関する指導要綱の概略
マクロ的に見ると、日本社会に於ける英語の需要はあらゆる分野で増加中だ。高校入試や大学入試のための英語の学習だけでは実用価値に乏しいとしての、文科省の英断なのだろうが、そもそもこれだけ英語学習に多くの時間をさくということは、間違いなくある種の危険が伴うことも予想される。
その危険というのは、言語能力に偏り過ぎた教育ゆえの、理系人間の締め出しだ。英語力ありきの受験体制は、英語以外の学科に特出した生徒のジレンマを生み出す可能性がある。
ジレンマも人生経験ではあるのだが、英語力に対する信仰も度を過ぎると、また歪んだ教育現場が生じるのではないかと危惧するのは、思い過ぎだろうか。

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